『地球に優しい』といった曖昧な言葉はいらいない。新ブランドが掲げる、服作りへの取り組み。

August 30, 2021

2020年、日本政府は「2050年までにカーボンニュートラルを実現する」と発表した。あらゆる産業が脱炭素化を求められるなか、実際のところ具体的なアクションはどこも試行錯誤の段階で、明確な実績を打ち立てられている企業は多くない。ファッション業界でも「オーガニック」や「エコロジー」を商品アピールに掲げる企業は増えてきたが、消費者にとって、実際に何がエコロジーなのか、曖昧でわかりづらいのが現状だ。

そうしたなか、2020年に起業したファッションブランド＜CFCL＞は、企業のトレーサビリティを掲げている。デザイナーの高橋悠介に話を聞いた。

「CFCLの最大の強みはコンピュータ・プログラミングを駆使したニットの製造です。コンピューティング・ニットは裁断やパターンを行わず、糸から直接服のフォルムを作り出せるので、生産過程でゴミをほとんど出さないことが特徴です。また糸から直接服を作れることも強みであるため、再生ポリエステル素材を中心に使用しています」。

そう語る高橋は、環境配慮への戦略を練る専門職「CSO（Chief Sustainability & Strategy Officer）」の担当を自社内に配置し、起業１年目にして「B Corp」（環境や社会に配慮した事業を行う企業に与えられる国際水準の認証制度）に申請するなど、ファッションブランドとしては異例の試みを続けている。なぜここまでサスティナブルの方向へ舵を切れたのか。高橋によれば、「2020年は環境問題とビジネスが直結した年」だと言う。

「2019年に娘が生まれ、彼女たちがこれから生きる時代に向けて、自分たち親の世代は何ができるかを強く意識するようになりました。いま世界的にもサスティナブルへの意識が高まる中で、ブランドの立ち上げ時だからこそ、時代に沿った環境配慮への姿勢を最初から構築できると思ったんです。そのひとつとして、ファーストコレクションの発表時からドレス１着あたりの温室効果ガス排出量を公表しています。

ここではLCA（Life Cycle Assesment）といって、製品の原料調達から廃棄処分までのライフサイクルを通じて、地球環境にどの程度影響を与えているかを国際規格ISO14040に基づいて算出する手法を基準としています。『地球に優しい』といった曖昧な言葉ではなく、具体的な数値を示すことがこれからの企業にとって必要な姿勢だと考えているんです」。