今年で「関東大震災」から100年。その過去から何を学ぶのか？

関東大震災をはじめとした巨大地震の経験から、この100年間、日本は大地震に備え、様々な対策を日々講じてきた。特に耐火・耐震に厳格な建築基準法を制定し、建物を不燃化・耐震化するとともに、道路の拡幅や木造密集地域の解消、緑地や空地の確保などを進め、防災的な都市計画を推し進めてきた。その努力もあり、現時点で仮に関東大震災クラスの地震が起こったとしてもそこまでの被害は及ばないとする意見もある。

そのようななか2022年、東京都は、東日本大震災を踏まえ策定した「首都直下地震等による東京の被害想定（2012年公表）」と「南海トラフ巨大地震等による東京の被害想定（2013年公表）」を10年ぶりに見直した。それによると、M7クラスの地震が冬の夕方（風速8m/s）で首都直下（都心南部）で発生したと仮定した場合、建物被害は19万4,431棟、死者は6,148人に及ぶと想定している。

巨大地震に備えてやっておくことは数多くある。例えば避難シミュレーション。勤務先や学校にいる時に地震に遭遇したら、どのルートを通って家まで戻るのか？　家族とはどこで落ち合うようにするのか？　連絡手段はどのようにするのか？　自宅に食糧品や水、電池、災害時でも対応可能な充電機器などを用意しておくことも重要だろう。近所に親しい友人・知人・家族がいたりするとさらに心強い。そうなると日頃からの隣人とのコミュニケーションも重要になる。

巨大地震から生き残るのは大前提としても、地震発生後は電気・ガス・水道といったライフラインが機能しなくなる可能性は高い。長いと数週間？　いや、地震の規模にもよるが、復旧までに相当な時間がかかる。もしかしたら数か月に渡って、トイレも使えず、シャワーを浴びられない生活が続くかもしれない。そうなると今まで当たり前に過ごしていた生活は一変するだろう。日本のことわざに「備えあれば憂いなし」というものがある。前もって準備をしておけば、いざという時に何が起こっても心配は無用だという意味だ。100年前の「関東大震災」を教訓に、かつ想像力を働かせ、巨大地震に備えたい。